機関投資家動向
世界最大の資産運用会社である米ブラックロックは、ブロックチェーン（分散型台帳）上のデジタル資産として、上場投資信託（ETF）を売買するトークン化を検討している。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。
非公開情報を理由に関係者が匿名を条件に語ったところでは、ブラックロックは、株式など実物資産に連動するETFのトークン化に取り組んでいる。規制当局の判断が導入の前提になるという。同社の担当者はコメントを控えた。
トークン化とは、従来型の資産をデジタル資産に転換し、ブロックチェーン上で取引できるようにすることを指す。ETFをトークン化すれば、ウォール街の定められた取引時間外の売買が可能となり、米国商品への海外からのアクセスが容易になる。暗号資産（仮想通貨）ネットワークで担保として利用する新たな用途にも道が開かれる。
レトロなテニスのテレビゲーム「ポン」の原始的なシミュレーションには、培養されたヒトまたはマウスの脳細胞の塊が接続されていた。電気的な刺激と記録を通じて、研究者たちはこの「ミニ脳」にボールがどこにあるかを教えたところ、5分も経つとひとりでにラケット（パドル）を上下に移動し始め、短い試合を行えるようになった。オーストラリアの研究チームが2022年11月に学術誌「Neuron」に発表した研究結果だ。
ほぼ1年後の2024年1月、スミルノバ氏らはこうした「脳オルガノイド」と「オルガノイド知能」に関する構想を学術誌「Frontiers in Artificial Intelligence」に提示した。エネルギー効率にすぐれ、少ない例から学習し、リアルタイムに適応する生きた人間と動物の培養脳細胞の強みを、新しいタイプのバイオコンピューターとして活用する新興科学分野だ。
脳細胞をコンピューターの処理中枢として利用することは、人工知能に必要なエネルギー量の大幅な削減や、医療革命など、広範囲に及ぶ可能性がある。既に有望な新産業が生まれようとしており、科学者たちはこれによる大きな躍進を期待している。
とはいえ、そこには難しい問題も絡んでくる。たとえば、意識はいつ始まるのかという疑問や、あるいは痛みを感じられる生きた組織を使用することの倫理的問題にはどう取り組んでいくべきなのだろうか。
OpenAIのGPT-3といった生成AIモデルを訓練するには、推定1300メガワット時にわずかに満たないくらいの電力を消費するが、これは米国の130世帯分の消費電力に相当する。対して、同様の作業をこなすために脳オルガノイドが必要とする電力は一般的な電球1個分程度だ。
2024年1月に学術誌「Frontiers in Artificial Intelligence」に発表されたジョンズ・ホプキンス大学の研究データは、バイオコンピューティングがAIのエネルギー消費量を100万分の1～100億分の1にまで削減できることを示している。
「電力効率の良いニューラルネットワークのための大規模なオルガノイドの開発は、気候変動にそれほど大きな影響を与えることなく複雑な深層学習モデルを実行する助けになるかもしれません」と、英ブリストル大学の計算神経科学研究者であるベンジャミンン・ワード・シェリアー氏はナショナル ジオグラフィックに語った。
スイスを拠点とするファイナルスパーク社のニューロプラットフォームでは、月1000ドル（約15万円）を出せば誰でも遠隔でオルガノイドの塊を使った実験を行える。同社の施設では、数千もの処理用オルガノイドが培養されている。
コーティカル・ラボ社は、クラウド上でバイオコンピューターをレンタルするサービスを提供し、2025年初めにはバイオプロセッシング装置一式を3万5000ドル（約525万円）で売り出した。SF映画に出てきそうなガラスと金属製の大きな容器の中に、排出物の濾過から温度管理まで、人間の脳細胞を最長6カ月間生かしておくために必要な支援システムがすべて詰め込まれている。
ドルなど法定通貨と価値を連動させた暗号資産ステーブルコインの急成長は、暗号資産ウォレット技術を提供するフランス発スタートアップDfnsに恩恵をもたらしている。ただ、その勢いには過熱感もにじむ。
共同創業者のクラリス・アジェージュ氏によれば、同社はステーブルコイン分野の顧客需要に応えるべく事業を拡大しており、今年1月には1600万ドル（23億5000万円）を調達した。しかし、暗号資産の人気拡大が人材獲得競争を引き起こし、従業員42人規模の同社が計画する17人の増員は難航しているという。「どこも人材確保に多額の費用を投じている」と同氏は語った。
「この分野では人材を巡る巨大なゴールドラッシュが起きている」と、フィンテック人材紹介会社Findの創業者オーウェン・ディーン氏は語る。過去数カ月間に同氏が仲介した人材の約8割はステーブルコイン関連の職種だったという。
同氏によれば、米大手金融機関における「ステーブルコイン戦略責任者」の基本給は25万－40万ドル（3700万－5800万円）に上る。英国でも同職に就けば15万～22万ポンド（3000万－4400万円）の報酬が見込めるという。
こうした報酬額は、プライベートエクイティー（PE、未公開株）投資会社やヘッジファンド、人工知能（AI）分野で見られる数百万ドル規模には及ばないものの、コーポレートバンキングにおけるマネジングディレクターに匹敵する。つまり、ステーブルコイン関連職は今や暗号資産企業の枠を超え、伝統的金融機関においても確立した職務となりつつあるのだ。
ステーブルコイン発行企業サークル・インターネット・グループの元幹部マリーク・フラマン氏は「人材プールは決して大きくない。暗号資産業界の中でも、ステーブルコインに携わった人や伝統的金融での経験を持つ人はそれほど多くない」と語った。
暗号資産業界の人材紹介会社インターセクション・グロース・パートナーズの共同創業者、ヒュー・ノートン・スミス氏は「生成AIはいまだ採用活動において別格だが、ステーブルコインは隠れたヒットとなっている」と語った。
テキサス州のサブプライム（信用力の低い個人向け）自動車ローン会社が突然破綻し、その衝撃は地元の自動車ディーラーから、JPモルガン・チェースやブラックロックといったウォール街の大手金融機関を巻き込むまでに広がった。数百億ドル規模に成長した自動車ローン証券化市場で、痛みが本格化し始めているとの懸念が生じている。
トライカラー・ホールディングスに不正の疑いがかけられているとの報道が出たのは９日夜。同社はその数時間後に連邦破産法第7条による清算手続きを申請した。金利の急上昇と雇用市場の軟化という向かい風が吹く高リスク融資ビジネスにとって、著しい痛みを伴う打撃となった。事情に詳しい関係者によると、連邦検察当局は詐欺疑惑の捜査を開始した。
何年にもわたり、投資家はサブプライム自動車ローン市場に多額を投資してきた。ウォール街の金融商品では享受できない高金利が資金を引き寄せ、その規模は約800億ドル（約11兆7700億円）にまで膨れ上がった。しかし2000年代のサブプライム住宅ブームに見られた熱狂に似て、この飽くことのない投資需要も甘い貸し出し基準や必要なセーフガードの欠如につながったと、一部で批判の声が上がっている。
アクソニック・キャピタルのリサーチディレクター、ピーター・チェッキーニ氏は「トライカラーの破産は孤立した出来事のように見えるかもしれないが、サブプライム自動車融資という炭鉱のカナリアではないかという疑問は無視できないだろう」と述べた。
キュラセット・マネジメントのアナリスト、マイケル・ヒスロップ氏は「低所得者層の状況はしばらく前から良くなっていない。最近ではむしろ悪化している」と指摘。「それでも投資家はリスクの高い債券で低リターンを受け入れ続けてきた」と述べた。
レストランではパッサー（テーブルの片付けや水の補充を担うスタッフ）がウエーターより長く客を見ているが、客から直接チップを受け取ることはない。「彼らに20ドル札を渡せば、水は切れることなく、パン籠は補充され、テーブルもすぐに片付けられるようになる」とライナー氏は説明する。
総額4兆5000億ドル（約664兆円）規模に膨らんだヘッジファンド業界では、トップファンド同士による熾烈（しれつ）な人材争奪戦がこうした常識を覆しつつある。ウィンストン・チョン氏、デービッド・ブロドスキー氏、ポール・ネッター氏、ロブ・バーナム氏といった著名ファンドの有力運用者は、数千万ドル規模の損失を出したにもかかわらず、「再起のチャンス」を与えられた。
実際、バーナム氏は移籍先のシタデルでも数千万ドル規模の損失を出し、すでに解雇されている。あるマルチ戦略型ヘッジファンドの創業者は、成績不振のトレーダーに高額な契約金を支払い、長期のガーデニング休暇（退職後の就業禁止期間）を終えるのを待つやり方は愚の骨頂だと批判し、人材市場の過熱がピークに近い兆候かもしれないと指摘する。
一方で、さほど否定的ではない声もある。元ポイント72のマネジングディレクターで現在はトレーダー育成に携わるマーク・グリーンバーグ氏は人材争奪戦について「奇妙ではあるが、ビジネスの必要経費だ」と語る。業界全体を見ても、何十億ドル規模のトレーディングを任された経験を持つ人材はごくわずかであり、競争は不可避だ。
ミレニアム、シタデル、ポイント72、バリアズニーといった大手マルチ戦略ファンド会社は、スター人材を引き抜いたり引き留めたりするために、有給サバティカル（長期休暇）や巨額の契約ボーナス、最大1億2000万ドルに上る報酬保証といった条件を提示している。その費用は、「パススルー」と呼ばれる不透明な手数料として、最終的には顧客が負担している。
データベースソフトで知られるオラクルは近年、競争の激しいクラウド市場で実績を積み上げている。今夏にはオープンAIと、4.5ギガワット規模のデータセンター契約を結んだ。これは米国で数百万世帯の消費電力に相当する規模。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは10日、この契約の総額が5年間で3000億ドルに上るだろうと報じた。また、中国の字節跳動（バイトダンス）傘下のTikTokやエヌビディアといった企業をクラウド顧客に持つ。
社内メモによれば、ワールドクオントで最高投資責任者（CIO）を務めていたジェフリー・ロープレート氏が、ポイント72のクオンツ部門「キュービスト・システマティック・ストラテジーズ」のトップだったデニス・ダンカネ氏の後任となる。
ロープレート氏は、自身が設立を計画していたヘッジファンド「リベロ・キャピタル」への支援に向けパロマ・パートナーズやブラックストーンと協議していたが、資金調達を巡る環境が厳しい中で独立せずに大手ヘッジファンドに加わる道を選んだ。
米国で最も裕福なヘッジファンドマネージャー10人の資産の合計は1740億ドル（約25兆7000億円）で、1年前から200億ドル（約3兆円）増加した。中でもシタデルのケン・グリフィンの資産は74億ドル（約1兆1000億円）以上増えて504億ドル（約7兆4400億円）に達し、他を大きく引き離した。これに続く3人──アパルーサ・マネジメントのデービッド・テッパー、ポイント72のスティーブ・コーエン、ミレニアム・マネジメントのイスラエル・イングランダー──の資産の増加分は、それぞれ平均30億ドル（約4430億円）程度だった。
この4人のリターンはいずれも2024年に2桁を記録し、大型ヘッジファンドの動向を示すHFRI 500指数（6.2％）を上回った。同指数の過去3年間の平均年率リターンは4.6％にとどまり、同期間のS&P500の16％に大きく見劣りしている。
こうした低調な競争環境の中で、トップクラスのファンドは投資家離れを招くことなく高い手数料を課している。シタデル、ミレニアム、ポイント72などは近年、より多くの運用コストを顧客に負担させる「パススルー」方式の手数料制度を導入または拡大し、従来からのヘッジファンドの定番である運用資産残高に対する2％の管理報酬を超えるコストを投資家に負担させている。
■ケン・グリフィン
資産額：504億ドル（前年比＋74億ドル）／運用会社：シタデル
運用資産が680億ドル（約10兆円）を超えるシタデルは、ヘッジファンド業界の羨望の的となっている。しかし、グリフィンの資産の大部分を占めるのは、別会社のマーケットメイク企業シタデル・セキュリティーズの過半数株式だ。同社は昨年、97億ドル（約1兆4300億円）の純取引収入を計上した。
グリフィンはその利益の一部を不動産と趣味のコレクションに費やしており、2月には「フォーブス400」に名を連ねるジュリア・コークが所有していたパークアベニューのコープ住宅を4500万ドル（約66億5000万円）で購入した。さらに、リンカーン大統領が署名した奴隷解放宣言と憲法修正第13条の稀少な写本を1800万ドル（約26億6000万円）で手に入れている。これらの歴史的文書は、2026年の米国建国250周年記念行事に先立ち、一般公開のために貸し出す予定だ。
■デービッド・テッパー
資産額：237億ドル（前年比＋24億ドル）／運用会社：アパルーサ・マネジメント
アパルーサの運用資産170億ドル（約2兆5100億円）の大半は、テッパー自身の資金で構成されている。6月末時点で同ファンドの株式ポートフォリオで最大のポジションは、中国の巨大テック企業アリババへの8億ドル（約1180億円）の投資だった。テッパーは第2四半期に、ユナイテッドヘルス・グループ株の大幅な下落を好機と捉え、積極的に投資している。そのほか「マグニフィセント・セブン」と呼ばれるアマゾン、メタ、エヌビディア、マイクロソフト、アルファベットも投資先に含まれている。
■スティーブ・コーエン
資産額：230億ドル（前年比＋17億ドル）／運用会社：ポイント72
ポイント72は2018年に外部資本の受け入れを始めて以来、急速に拡大し、現在は400億ドル（約5兆9100億円）をマルチストラテジーファンドで運用している。LCH Investmentsによれば、同社は2024年に50億ドル（約7380億円）の運用による純増益を記録し、主力ファンドは19％のリターンを記録したとされる。コーエンは、2020年に24億ドル（約3540億円）で買収した愛するMLBチーム、ニューヨーク・メッツをワールドシリーズの常連に育てるため、収益の一部を投じている。さらに昨冬にはライバルのヤンキースからスター打者フアン・ソトを獲得するために、15年7億6500万ドル（約1130億円）の巨額のオファーを提示した。
■イスラエル・イングランダー
資産額：189億ドル（前年比＋47億ドル）／運用会社：ミレニアム・マネジメント
780億ドル（約11兆5000億円）を運用するミレニアムは現在、自社の企業価値を140億ドル（約2兆1000億円）とする取引で、少数株式の売却を検討中だと報じられている。過去10年間で、ブルーオウルやピーターズヒル・パートナーズのような投資会社に経営持分を売却することは、プライベートエクイティ（PE）大手の間で一般的になった。さらに、PEの大手の中には上場している企業も少なくない。一方、ヘッジファンドは事業の変動性が大きいため、投資家が持分の取得を敬遠する傾向にあった。しかし、一部のファンドが安定したリターンを生み、資金を長期間ロックアップするようになったことで、ミレニアムが新たな流れをつくる可能性がある。
■レイ・ダリオ
資産額：154億ドル（前年比＋14億ドル）／運用会社：ブリッジウォーター・アソシエーツ
ダリオは今年、自身が1975年に創業したブリッジウォーターの持分を売却し、取締役会からも退任した。ただし、同社のファンドには引き続き投資しているとみられる。2019年に1680億ドル（約24兆8000億円）だったブリッジウォーターの運用資産は、パフォーマンスの低迷と長引く経営陣交代の影響で、現在は920億ドル（約13兆6000億円）に減少している。しかし、同社の旗艦ファンド「ピュア・アルファ」は2024年に11.3％のリターンを上げ、2018年以来の好成績を記録。今年上半期も17％の上昇を見せた。
■ビル・アックマン
資産額：91億ドル（前年から横ばい）／運用会社：パーシング・スクエア
アックマンが米国投資家向けに最大250億ドル（約3兆7000億円）規模の新規資産を組み入れたクローズドエンド型ファンドを立ち上げるという野心的な試みは、このファンドが2024年7月にIPOを断念したことで頓挫した。それでも彼の既存の200億ドル（約3兆円）規模のポートフォリオは堅調に推移し、2024年の純リターンは10.2％を記録。アルファベットやチポトレ、ブルックフィールドなどが収益を押し上げた。
今年に入ってからはウーバー株を買い始め、6月末時点では28億ドル（約4130億円）とポートフォリオで最大のポジションとなっていた。また、アックマンは不動産開発会社ハワード・ヒューズ・ホールディングスを、ウォーレン・バフェットのバークシャー・ハサウェイを模した多角的な持株会社に育てようとしている。
■ブルース・コブナー
資産額：90億ドル（前年比＋4億ドル）／運用会社：キャクストン・アソシエーツ
コブナーは2011年にキャクストンを退き、28年間率いてきた同社を後継のアンドリュー・ローに引き継いだ。現在はファミリーオフィスのCAMキャピタルを通じて自身の資産を運用しており、近年はライフサイエンスやバイオテクノロジーのスタートアップに投資している。ここには、慢性疾患向けの遺伝子治療を手がけるクリヤ・セラピューティクスや、遺伝性皮膚疾患に取り組むパルベラ・セラピューティクスなどが含まれる。
■デービッド・ショー
資産額：88億ドル（前年比＋10億ドル）／運用会社：D.E.ショー
D.E.ショーの創業者ショーは2001年に経営から退き、現在は7人の経営委員会が同社の運用を担い、総額700億ドル（約10兆3000億円）を管理している。ただし、証券取引委員会（SEC）への提出資料によれば、ショーはいまも主要株主として名を連ねている。LCH Investmentsによれば、D.E.ショーの旗艦ファンド「コンポジット」と「オクルス」は2024年にそれぞれ18％と36％のリターンを記録して、同社に111億ドル（約1兆6400億円）という業界最大の増益をもたらした。
■ポール・チューダー・ジョーンズ
資産額：81億ドル（前年から横ばい）／運用会社：チューダー・インベストメント
170億ドル（約2兆5100億円）を運用するチューダー・インベストメントの昨年のリターンは、6.5％にとどまった。マクロ運用で知られる創業者のジョーンズは、株式市場の過熱感や人工知能（AI）の潜在的なリスクについて投資家に警鐘を鳴らしている。彼は6月のタイム誌への寄稿で、新卒大学生の失業率の上昇に触れ「私は半世紀近くをリスク管理のプロとして過ごしてきたが、今や私の中のすべての警報が鳴り響いている」と警告した。
■ジョン・オーバーデックとデービッド・シーゲル（タイ）
資産額：各80億ドル（前年比＋6億ドル）／運用会社：トゥー・シグマ
対立状態にあったトゥー・シグマの2人の共同創業者は、2023年のSECへの提出資料で「多くの論点で合意に至ることができない」と公表された。しかし、それでも同社は依然として600億ドル（約8兆8600億円）を運用する有力なクオンツ系ヘッジファンドだ。オーバーデックとシーゲルは昨年、共同CEOを退いて共同会長に就任したが、オーバーデックは今年に入り経営委員会に復帰している。
「私は投資を分散したい。だから株を買い、暗号資産を買った。それからちょっとポケモン投資も始めてみようと思った」と石工見習いのプライズさんは言う。「保有する資産にリスクを望むなら、いい方法だと思う」
赤ちゃん期に“砂糖ひかえめ”→大人になって病気予防
イギリスで第二次大戦中にあった「砂糖の配給制」。
戦後すぐに終わったが、この時期に生まれた人たちを調べた研究でわかったこと：
妊娠中〜2歳くらいまでに砂糖が少ない環境で育った人は、
・2型糖尿病になる確率が約35％減
・高血圧になる確率が約20％減
・病気の発症も数年おそくなる
とくに生後6か月以降（離乳食の時期）での砂糖制限が効果的だったそう。
つまり、「最初の1000日」での砂糖との付き合い方が将来を変える可能性がある。
週に2時間ゲームをしたり、SNSを眺めたり、お気に入りの番組を一気見したりする余裕があるなら、高収入スキルを身につける時間も十分にあるのだから。
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