リテール投資家は新型コロナウイルス禍に伴う株価急落以降、ほぼ常に押し目買いを入れていたが、過去１週間に株式を売却。売りの規模は2020年９月以来の大きさに達した。プロメテウス・オルタナティブ・インベストメンツのマイケル・ワン最高経営責任者（ＣＥＯ）は「リテール投資家はテクノロジー株と仮想通貨のバリュエーション膨張の重要な原動力だった」と指摘。「実際には、リテール投資家は株価ピーク時での購入が最も多く、底値での購入は最も少ない傾向がある。こうした傾向はドットコムバブル崩壊を含む、これまでのほぼ全ての相場サイクルで見られた」と続けた。
レイ・ダリオ氏率いる世界最大のヘッジファンド運営会社ブリッジウォーター・アソシエーツは、欧州企業に対するショートポジションを105億ドル（約１兆4200億円）に膨らませた。この１週間でほぼ２倍に増やし、２年ぶりの規模とした。ブリッジウォーターがショートしている企業は全てユーロ・ストックス50指数の構成銘柄だ。物価上昇が急加速する中でユーロ圏の経済成長は大幅に減速し、ドイツは高いガス価格がエネルギー市場の崩壊につながる恐れがあると警告した。ブリッジウォーターのショートが純粋に利益を狙ったものか、幅広いヘッジ戦略の一部かは明らかでない。
10年国債に代わるベンチマークとして1830年代のボストン市債や、第１次大戦の戦費を賄うリバティー債（戦時公債）を使い、数世紀のリターンをつなぎ合わせたグローバル・ファイナンシャル・データ（ＧＦＤ）の非従来型指数をドイツ銀のクレジット戦略およびテーマティックリサーチ（主題分析）の責任者、ジム・リード氏らは引用した。ＧＦＤの指数によると、米国の10年国債の年初来約10％という下落率は、債券相場の下げが25％を超えた1788年以降で最悪だ。
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